二酸化炭素はなぜ悪玉でなければならないのか

明けまして、おめでとうございます。
ずい分と長い間、デイリーアイを更新できず、
大変、申し訳ありませんでした。
忙しかったこともあるのですが、
パソコンにトラブルが発生したり、
ロワゾベールのドメイン取得でトラブルが発生したりと、
色々な問題が発生しておりました。
一時、閲覧が不可能になる時期もあり、
みなさまにはご心配をおかけ致しましたが、
今後も出来る範囲で、デイリーアイを更新していきたいと
考えておりますので、どうぞ、よろしくお願い致します。

さて、本日は、
「二酸化炭素は地球温暖化の真の原因なのか」
について考えてみましょう。

二酸化炭素を含む温室効果ガスは、
確かに、地球温暖化の1つの要因で
あるのかもしれません。
しかし、環境破壊の原因は、
それだけではな複合的な原因であるはずなのに、
なぜか、二酸化炭素にだけ目をむけさせられているような
気がします。

実際、化学的には、地球温暖化と二酸化炭素の因果関係は
明らかにされていないそうですよ。
どうも、この話の裏には、二酸化炭素だけを
悪玉に仕立て挙げなければならない
何かの事情がありそうです。

では、二酸化炭素を悪玉に仕立てることで、
どのような経済効果が発生するのでしょうか。
1つは、排出権取引市場という新しい金融市場を
生み出すことが可能になります。

排出権取引というのは、
国連気候変動枠組み締約国会議(COP)で、
先進国を中心に二酸化炭素排出量の削減目標を公約させ、
排出枠を超えて温室効果ガスを排出した国や企業が、
排出枠を買い取ることで削減目標を守ったと
みなされる取引です。

排出権取引は、低経済成長に陥った先進国にとっては、
大変都合のよいしくみです。
というのは、合法的に先進国と新興国の間に
莫大な所得移転を起こすことで、
先進国は不況から脱出する可能性がでてくるからです。
排出権取引で、新興国が潤えば、そのお金で、
先進国が作る工業製品や技術、
提供するサービスをどんどん購入してくれるというわけです。

また、サブプライムローンで
大きな痛手を負った欧米の金融機関は、
排出権取引市場で環境バブルを発生させ、
簿外を含めれば天文学的数字ともいわれる
不良債権の一掃を狙っている可能性もあります。
信用創造で発生した損失は、
信用創造でしか取り返すことができないわけで、
株式市場に代わる新しいマーケットとして、
排出権取引市場に白羽の矢を立てたというわけです。

実際のところ、欧米の金融機関は、
早くから安い価格で排出権を大量に買い漁っています。
人類の危機をあおれば、あおるほど排出権は高騰し、
高く売り抜けるチャンスは広がるのです。

もう1つの経済効果は、
原発推進のための強力な理由付けになるということです。

二酸化炭素排出量削減という観点のみで判断すれば、
原発は大変優秀なエネルギーです。
建設・運用・燃料などを含むライフサイクル全体で
二酸化炭素排出量を他の発電方法と比較してみると、
1キロワット時あたりの二酸化炭素排出量は、
石油火力発電    742グラム
太陽光発電      53グラム
風力発電        29グラム
原発           22〜25グラム
となっています。

しかし、原発は、半永久的に処理することのできない
放射性廃棄物の問題や、ウランを燃やすことで発生する
兵器級のプルトニウムの危機管理に関する問題など、
それこそ人類の存在を脅かしかねない様々なリスクを
抱えていることも事実です。

それでも、原発推進を止めることはできないようです。
米国では、2005年に新規原発建設を支援する
包括エネルギー法が成立し、1979年に起きた
スリーマイル島の原発事故以来、
約四半世紀もストップしていた原発政策が
再開されています。
オバマ大統領の「グリーン・ニューディール政策「の
真の狙いは、原発である可能性が大きいものと思われます。

原発はお金になります。
原発の建設費は1基あたり1000億円〜3000億円。
2050年までには、800基の新規需要が見込まれている
との試算もあり、単純に計算しても、80兆円〜240兆円もの
巨大産業に発展する可能性を秘めています。

二酸化炭素=地球温暖化の解決策という
刷り込みの意味をもう1度、よく考える必要が
あるのかもしれませんね。

(2010/1/6 記)